【実体験】退職前にやった固定費見直しと辞めていい金額の決め方

「辞めたい」と思いながら、今日も会社に行った。そんな朝を、何度も繰り返していませんか？

正直に言うと、ほしいのは貯金額そのものではないと思うんですよ。「これだけあれば大丈夫」と思える根拠がほしいんですよね。そしてその根拠は、貯めるより先に、毎月出ていくお金を減らすほうが早く手に入ります。

わたしも、心も体もすり減っていた頃に準備を始めました。最初に手をつけたのが、固定費の見直しです。

＼わたしが実際に乗り換えた先です／

退職前に固定費を見直す理由

辞めるかどうかを決める前に、まず固定費から手をつけてみてください。貯金を増やすより先です。

「まずは貯金を増やさなきゃ」と思っていませんか。わたしもそう思っていました。でも、毎月出ていく額が決まらないままだと、いくら貯めても不安は消えないんですよね。ゴールの見えないマラソンみたいなものです。

理由は3つあります。どれも「まだ辞めていない今だからこそ効く」ものばかりなんですよ。逆に言うと、辞めてからでは手遅れになるものも混じっています。順番に見ていきますね。

＼通信費がいちばん効きます／

収入が止まる前にやる意味

固定費の見直しには、意外と手続きがついてまわります。本人確認をしたり、引き落とし口座を変えたり、申し込みの審査を受けたり。

こうした手続きは、毎月の給料が入っている状態のほうがすんなり通ります。収入の証明を求められる場面もあるからです。

そして何より、辞めたあとは気力が落ちます。わたしも、辞めた直後はしばらく何もできませんでした。元気なうちに済ませておくのが正解でした。

辞めたあとに増える支出

会社を辞めると、これまで給料から引かれていた健康保険料と年金が、自分で払うものに変わります。ここは想像しやすいところです。

見落としやすいのが住民税です。住民税は前の年の所得にかかるので、収入がなくなった年にも、前の年の分の請求が届きます。失業給付もすぐには入りません。自己都合の場合、7日間の待期に加えて1か月の給付制限があります。

一度で毎月効く仕組み

食費や日用品の節約は、毎回がんばり続ける必要があります。疲れているときほど続きません。

その点、固定費は一度下げてしまえば、あとは何もしなくても毎月ずっと効きます。そして下がった生活費は、そのまま「辞めていい金額」を押し下げてくれるんです。ここが一番大きいと思っています。

わたしが手をつけた固定費3つ

実際に手をつけたのは3つだけです。全部いっぺんにやろうとすると、それだけで疲れてしまいます。

順番は、効果が大きくて手続きが軽いものから。わたしの場合は通信費が一番でした。ひとつ終わるたびに「ちゃんと前に進んでいる」という感じがして、それが次をやる力になったんですよ。ここは気持ちの面でも大きかったです。

通信費の見直し

ずっとドコモを使っていましたが、ahamoに変えました。決める前に、自分が毎月どのくらいデータを使っているかを確認したのがよかったです。思っていたより少なかったんですよね。

ahamoは月額2,970円で30GB、5分以内の国内通話は無料です（2026年9月現在。今はキャンペーンで40GBに増量中）。電波はドコモのままなので、つながりにくくなることもありませんでした。ただ、お店の窓口では手続きできません。オンラインで自分でやる必要があります。

サブスクと会費の整理

まず、引き落とされているものを全部書き出しました。表にして、金額と満足度と期限の3つを並べます。

書き出すと、使っていないのに払い続けているものが必ず出てきます。わたしもありました。そこから、満足度の低いものを解約していきました。ポイントは、金額の安さだけで残さないことです。安くても使っていないなら、それは払う理由になりません。

保険を増やさない判断

わたしが入っているのは、掛け捨ての共済の医療保険だけです。辞める準備をしているときも、増やしませんでした。

会社員のうちは、健康保険や雇用保険のしくみがそれなりに守ってくれます。そこを知っていたので、上乗せしなくても大丈夫だと判断できました。ただしこれは、わたしの場合です。家族構成や持病によって答えは変わるので、そのまま真似はしないでくださいね。

辞めていい金額の決め方

固定費が下がったら、いよいよ「自分はいくらあれば辞めていいのか」を出します。

先にお伝えしておくと、この金額をわたしがお伝えすることはできません。家賃も、持病の有無も、実家を頼れるかどうかも、人によって全然違うからです。ネットで見かける「○○万円あれば大丈夫」は、その人の数字であって、あなたの数字ではないんですよね。

ここでは、自分で出すための3つの手順をお伝えします。

月の生活費の求め方

家計簿を一からつけ直す必要はありません。通帳とクレジットカードの明細を、直近3か月分だけ見てください。合計して3で割る。これだけです。

大事なのは、固定費を下げたあとの数字を使うことです。参考までに、総務省の家計調査では34歳以下の単身勤労者世帯の消費支出が月およそ17.9万円（2025年）となっています。ただしこれはあくまで平均です。使うのは、あなた自身の数字にしてくださいね。

上乗せする税金と保険料

生活費だけでは足りません。会社を辞めると、住民税と国民健康保険と国民年金が自分の財布から出ていくからです。

この3つは、どれも調べれば分かります。国民年金は令和8年度で月17,920円と全国一律です。住民税は前の年の所得で決まるので、給与明細や課税決定通知書で確認できます。国民健康保険はお住まいの自治体のサイトで試算できます。想像で置かないでください。

何か月分を用意するか

一般的な目安は3か月から6か月分です。会社員は公的なしくみに守られている分、この幅で足りることが多いと言われています。

ただし自己都合で辞める場合、7日間の待期と1か月の給付制限があるので、最初のひと月半は収入がありません。次の仕事を決めずに辞めるなら、長めに見ておくと安心です。式にすると、こうなります。

よくある質問

固定費の見直しについて、よく聞かれることをまとめました。

わたし自身が準備しているときに迷ったことも入れています。同じところでつまずく人は多いと思うので、先にお伝えしておきますね。ここを読んでから始めると、手が止まりにくくなるはずです。

固定費の見直しはいつから始めるのか

辞めると決める前で大丈夫です。むしろ決める前のほうが向いています。生活費が下がると必要な金額も下がるので、判断する材料そのものが変わるからです。

保険は解約してもいいのか

そこは慎重に考えてください。わたしは掛け捨ての共済だけにしていましたが、これはわたしの状況での話です。持病がある方や家族を養っている方は答えが変わります。減らす前に、いま何に備えているのかを書き出してみてください。

見直しにかかる時間はどれくらいか

通信費の乗り換えは、下調べを入れても半日ほどでした。サブスクの洗い出しは、明細を見ながらで1時間ほどです。一度にやらず、週末ごとに1つずつでも十分間に合います。

格安SIMに変えると不便にならないか

わたしの場合は困りませんでした。ただ、お店の窓口で相談したい方には向きません。手続きも設定も自分でやることになるので、そこが不安なら無理に変えなくていいと思います。

退職を迷っている段階でもやるべきか

その段階こそやってほしいです。固定費が下がると毎月の余裕が生まれるので、辞めない選択をした場合にも残ります。損にならない準備なんですよ。

まとめ

辞めていい金額は、誰かに決めてもらうものではありません。自分の暮らしから出す数字です。

まずは通帳とカードの明細を3か月分ならべるところからで大丈夫です。それだけでも、ぼんやりしていた不安が数字に変わっていきます。数字になれば、あとは減らすか、貯めるかを選ぶだけなんですよ。焦らなくていいので、できるところから少しずつ進めてみてくださいね。

＼まずは料金だけ見てみるのもアリです／